腎移植は尿毒症から完全に脱却する唯一の治療法です。治療の質から考えて、現在透析中の多くの患者様が最終的な治療ゴールとして期待していると思われます。当院は透析センターとして昭和43年（1968）より維持透析治療を行い、12年後の昭和55年より腎移植を始めました。全診療科の協力と新潟大学第二外科、泌尿器科などの応援を得て、平成20年度現在50例（生体腎33、献腎17）の腎移植を行っています。

第一例目は、母親から18歳の男性が生体腎移植を受けました。その後8例が生体腎移植を受けましたが、この頃は免疫抑制薬の種類も少なく激しい拒絶反応が頻発しました。

昭和61年に画期的な免疫抑制薬であるシクロスポリンが導入され、移植の成績は大きく改善しました。重篤な細菌感染症、急性拒絶反応は激減し、移植はかなり安全なものになりましたが、ウイルスなどの感染症は増加しました。しかし、このようなウイルスに対しても特効薬ともいえるいくつか薬剤が開発され、移植の症例数も急激に増加しました。

しかし、その後、当院のみでなく日本全体でみても腎移植件数は1989年(平成元年）をピークとして、生体腎，献腎とも減少傾向を示しています。生体腎移植の減少は、若年の透析患者数が減ったこと、献腎移植の減少は、法的な整備がないため、医療機関が二の足踏む状況が続いたためと考えられます。

このような中、1995年(平成7年)4月1日に社団法人日本腎臓移植ネットワーク(現在は社団法人日本臓器移植ネットワークに改組）が発足しました。このネットワークは、全国統一組織であり、公平、公正、厳選、迅速な腎臓移植医療の発展を目指し、臓器の斡旋業務をとり行う公的な機関です。既に年間約160件を越える献腎移植をコーディネートしています。

このネットワークの機能により、当院ではこれまで20例の献腎移植を行っています。信楽園病院は、このネットワークの中で、（1）透析施設、（2）移植実施施設、（3）ＨＬＡ検査施設の3つの機能病院として登録し、新潟大学と連携をとりながら腎移植を行っています。

当院の腎移植年表を関連ある出来事と対比して別表に示します。
主な出来事との対比　☆は当院の関連

信楽園病院における腎移植医療について（PDF）

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「臓器提供意思表示カード」とは、日本の臓器の移植に関する法律に則って、自らの臓器提供に関して意思を表示するためのカードです。

脳死判定に従い脳死後に臓器を提供する意思、心臓死後に臓器を提供する意思、あるいは臓器を提供しない意思を表示することができます。健康保険証や運転免許証に貼り付けることができる意思表示シールもあります。

日本全国の郵便局、都道府県庁、運転免許試験場、市町村役場、保健所、コンビニエンスストアなどで手に入れることができます。自分で意思表示カードに記載し、財布、運転免許証、健康保険証などとともに持ち歩けばよく、特にどこかに届け出をしたり、登録をする必要はありません。また、同様の文面であれば自作でも効力がありますが、形式や文章を変えると場合によっては無効となるケースもあるので注意が必要です。

2010年6月まで脳死移植は15歳以上であれば、記入し所持することにより意思表示が有効であると認められます。遺言の一種であるという解釈から、民法上の遺言可能年齢に準じて15歳以上となっています。年齢の上限はありません。2010年7月以降は脳死移植は家族の同意が得られれば認められるようになります。